✔️よくある悩み
本記事では、こういった疑問に答えます。
実際に経営しているエステサロンでの経験や
サポートしているエステサロンのコンサルティングの経験を元に、
できるだけわかりやすくお伝えしていきます。
「経営」とはズバリ〇〇【具体例とともに解説】
「経営」の意味について
「経営」、この言葉を聞いたことがない人はいないかと思います。
ただ、その言葉の意味を明確に説明できる人はほとんどいないのではないでしょうか?
本記事のご覧いただいているサロンのオーナーさん、それを目指す方にはこのことに焦りを感じる方もいらっしゃるかと思います。
ですが、大丈夫です!
そんなに焦る必要はありません。
なぜなら、「経営」とは広い意味を持つので、明確に定義をするのは難しい言葉だからです。
正直なところ、実際に経営をしている人でも、パッと説明をできない人は多いくらいです。
さて、今回は、まずある一つの経営の定義を紹介します。
経営とは「事業目的を達成するために行う、継続的・計画的な活動のこと」と説明できます。
抽象度の高い言葉が多くややイメージしづらいと思うので、具体例を元に考えてみましょう。
ある町の個人経営のエステサロンA店を例に出します。
A店のオーナーさんは「町の皆さんにエステというサービスを通して、癒し・安らぎを提供する」という思いでオープンしました。
この思いがまさに事業目的にあたります。
また、A店はこの思い(事業目的)を実現するために、お店を長く続けたいとも思っています。
そのために、施術の技術を磨いたり、お店の宣伝に考えを巡らせたり、スタッフの育成に力を入れたりしています。
これがまさに継続的・計画的な活動です。
具体例を挙げて考えてみるとイメージがしやすいですよね!
経営について持つべきイメージ
では、ここまでのお話のまとめです。
経営とは、「事業目的を達成するための継続的・計画的な活動」です。
事業目的とは、思いと言い換えることもでき、要はなぜそのサービスを提供しているかの部分ですね。
また、継続的・計画的な活動は、サービスを提供し続けるための活動、そのための工夫全般を指します。
実際に経営をしているオーナーさん、これからオーナーを目指す方はこのイメージが持てていればバッチリ及第点だと思います!
この先の記事では、「継続的・計画的な活動」について、どのような視点で考えるべきかも解説していきますね。(3章にて)
経営を始める時に抑えるべき3つのポイント
必要な資格
さて、この章ではエステサロンを経営するに当たって、必要な準備について解説していきます。
サロンオーナーの卵さんは気になっている方も多いと思います。
すでに経営されているオーナーさんも再確認のためにぜひ目を通してみてくださいね。
まずは必要な資格についてです。
結論から言うと、ほとんどのケースではサロンの経営に資格は不要です。
しかし、サロンの種類、店舗の形態等によっては資格が必要な場合もあります。
まずサロンの種類についてですが、美容室、理容室、マツエクサロンの場合は、それぞれ資格が必要です。
一方、エステサロン、ネイルサロンなどその他のほとんどのサロンの場合は、資格は不要です。
次に店舗の形態についてですが、集合施設のようなテナント物件(スタッフ・お客様含めて30名以上収容可能な店舗の場合)では、防火管理者を選任する必要があります。
防火管理者の資格は、消防署で防火管理講習を受講することで取得が可能です。
また、その他の場合として、提供するサービスによっては資格が必要なケースもあります。
例えば、サロンで自家製スムージー等の飲食物を有料で提供したい場合などです。
その場合、そのサロンは飲食店としての体をなすことになるため、飲食店営業許可が必要となります。
飲食店営業許可を受けるには、必要な講習を受けるなどにより、食品衛生責任者の資格取得が必要です。
ただし、ウェルカムドリンクなど無料の飲み物の提供の場合は、この資格は不要です。
必要な手続き
次に、サロンを経営するために必要な手続きについて解説します。
新しくサロンをオープンする場合、ほぼ必須となるのは開業届の提出です。
開業届とは、事業を開始(開業)したことを税務署に届け出る書類のことです。
これを提出することは「これからこの事業活動を継続的に行い、それに伴う納税をきちんと行います」と報告する意味を持ちます。
開業届を提出することによって得られる効果、メリットもあるので、しっかり準備をするのがおすすめです!
開業届の書類はこちらの国税庁のHPから取得することが可能です。
かかる費用
最後に、サロンを経営するためにかかる費用について解説します。
まず初めに言っておくと、サロンの種類や規模等によってかかる費用は大きく変わるので、一概にいくらと明言することはできません。
ただ、どのような種類の費用が発生するのか、何を考えるべきなのかは共通する部分があるので、その点について紹介します。
費用の種類としては、
①物件の費用
②機械・備品の費用
③広告宣伝のための費用
はまず間違いなく発生します。
そして、これを考える際は①→②→③の優先順位で考えるのがおすすめです。
詳しくはこちらの記事で解説していますので、ぜひチェックしてみてくださいね。
一人前のサロンオーナーの条件とは!?
オーナーの仕事とは
この章ではサロンのオーナーの仕事について解説していきたいと思います。
これからのお話は、1章でお話した経営の定義にもある「継続的・計画的活動」の深掘りにもなっています。
サロンオーナーの仕事は、大きく分けると下記の3つが挙げられます。
①運営管理業務
②集客(マーケティング)業務
③採用・スタッフ育成業務
運営管理業務は、この3つの中では最も幅広い内容を含むもので、簡単に言うとサロンをスムーズに運営するための業務です。
例えば、
・機械の導入を検討したり、メニューを考えたりなどの経営戦略的な活動
・自身の技術や知識向上のための活動
・確定申告書等の提出、所得税等の納付などの税務関係の手続き
などがこれに当たります。
集客(マーケティング)業務は、お客さまをどう獲得するかを考える業務です。
例えば、
・広告サイトへの掲載
・お店のサイトや公式SNSを構築
・期間限定のキャンペーンの打ち出し
などがこれに当たります。
詳しくはこちらの記事で解説していますので、ぜひチェックしてみてくださいね。
採用・スタッフ育成業務は、お店で働くスタッフの採用・育成に関する業務ですね。
例えば、
・どのように人材募集をかけるのかを検討
・技術レベルを上げるための研修会を開催
・労働時間の管理などの労務
などがこれに当たります。
求められるスキルとは
さて、次にオーナーに求められるスキルについて解説していきます。
私はサロンのオーナーさんには下記の3つが求められると思っています。
①サービスに関する技術・知識
②法律についての知識・理解
③経理についての知識・理解
まず、サービスについてですが、これはあえて深く話すことではないかなとも思います。
お客さまのために提供するサービスについて、必要な技術・知識を備えること、そして常に磨きをかける姿勢はとても大事です。
その結果、お客さまがより喜んでもらえるお店を目指せます。
これはサロンの使命であり、サロンを経営することの醍醐味でもありますね!
次に法律、経理についてです。
これらについて、苦手意識のあるオーナーさんは少なくないと思います。
でも安心してください。
これは皆さんに「法律・経理のプロフェッショナルになれ」と言っている訳ではありません。
「最低限抑えるべきことは抑えてほしい、その姿勢を持ってほしい」という意味です。
なぜかというと、これらはとても大事なものだからです。
法律は「お客さま・お店の安全のために必要なこと」、経理は「お店の運営を続けるために必要なこと」です。
このイメージを持つことはとても大事なので、ぜひ頭の片隅に置いておいてくださいね。
詳しくはこちらの記事でも学べるので、ぜひチェックしてみましょうね。
オーナーになる=経営者になる
ここまでの内容はいかがだったでしょうか?
まだ経営を始めて間もないオーナーさん、オーナーの卵さんの中には難しさを感じた方もいると思います。
もしそこに焦りを感じているのでしたら、私はとても良いことだと思います。
なぜなら、焦りを感じているということは自分ごととして考えることができている証拠だからです。
先ほどオーナーに求められるスキルについてお話しましたが、それ以前に大事なのは経営をするにあたっての思いの強さだと思います。
初めから完璧なオーナーさんはいないので、最初は100点を目指さずに、少しずつ自分がやるべきことを理解して、できることを増やしていきましょう。
弊社はそのような思いを持つオーナーさんを全力で応援します。
まとめ
いかがでしたでしょうか?
サロンの経営について、より理解が深まった、イメージが湧いたのでしたら嬉しいです。
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